国益拡大の鍵を握るドンキホーテ

1993年にドンキホーテに入社し、販売員として働いた後破竹の出世を続けて2015年にはドンキホーテホールディングスのCEOを前任のから引き継ぐこととなった大原孝治。彼はインバウンドに対してどのような考えを持っているのでしょうか。

決して肯定的に見ていません。どうしても日本の観光資源に対してホテルや宿泊施設などといったインフラ面での貧弱な点を心配しているのです。なので2020年の東京オリンピックが開催されてもあまり楽観的な見方をしていません。
それほど外国人の取り込みを行えないのではないかとみています。むしろ2020年はスタート地点であり、それによって課題を認識しホテルの宿泊費を安くしたりもっと広い部屋を提供したりするように考えていくと見ているのです。
訪日外国人観光客は14年に使った額はおおよそ2兆円に上りGDPの0.4%に相当します。それにその内訳は宿泊や物販の順であったが今ではもはやクッパの方が宿泊費用が回ってしまっています。そして訪日外国人観光客が1036万人だった13年ではその半数以上がドンキホーテに来店しています。大原社長が物販に特化していくというぶれない姿勢を貫いている一方で国益に繋がるとしていきたいと言う力強い言葉によってインバウンドによる国益の拡大を彼の肩にかかっているのです。

顧客最優先主義を掲げ日本人であろうとも外国人であろうとも素早くその人数に対応していくという姿勢がうまくこれからの国際化社会にマッチしていくことは間違いないでしょう。これからのドンキホーテの躍進に期待を日本人としてしたいですね。